「うつ状態かも?」と少しでも思ったら、きちんと対処をしましょう。うつ状態は病気の手前ですので、放っておくと、症状が悪化するかもしれません。
うつ状態やうつ病になる会社員は、普通に存在しますので、冷静に対処をしてゆきましょう。
無理に会社に行くよりも、休むほうが賢明だ
うつ状態になった結果、会社に行く気力が全然湧かないとします。この場合、無理に会社に行くのではなく、「休む」という選択を取ってください。
もちろん、生きていれば、憂うつになることもあります。しかし、「健全な憂うつ」なら、会社に行きたくなくても、きちんと体は動くものです。
一方で、会社に行く気力が全然湧かない場合、それは病気に近い可能性が高いでしょう。このような状態であるのにも関わらず、無理に会社に行ってしまうと、うつ状態はより強くなるかもしれません。
心療内科や精神科を受診する
パワハラでうつ状態になったのなら、心療内科や精神科を受診してください。やはり、うつ状態とは、病気の手前の状態ですので、心療内科などに行くべきなのです。
心療内科などに行くことで、うつ状態は最低限に抑えられるかもしれません。反対に、心療内科などに行かないと、どんどんうつ状態が酷くなり、引きこもりになってしまうこともありますよ。
◇医師やカウンセラーには正直に話をする
心療内科などに行ったものの、医師やカウンセラーに、正直に症状を打明けない人がいます。例えば、「本当の症状を打明けたら、出社をドクターストップされるかも」なんて考えると、正直に症状を打明けられないかもしれませんね。
しかし、うつ状態は、病気の手前の状態です。また、あなたは常に、うつ病になっているかもしれません。ちなみに、うつ病である場合、それは立派な病気です。
確かに、出社のドクターストップがかかったら、経済的に厳しくなるでしょう。しかし、お金を稼ぐことよりも、病気を治すことのほうが大切ですよね。
だからこそ、的確な診断をされ、的確な治療を受けるためにも、医師やカウンセラーには正直に話をすべきなのです。
◇医師やカウンセラーの指示を尊重する
心療内科などでの診察の際には、近況を聞かれると思います。その際には、「パワハラを受けてうつ状態になったこと」を、きちんと伝えてください。そして、医師やカウンセラーの指示には、きちんと従うべきでしょう。
例えば、「1ヶ月休職しましょう」と医師に言われたら、きちんと1ヶ月は休職すべきなのです。
また、わからないことなどは、遠慮なく医師やカウンセラーに聞いてください。例えば、休職中の過ごし方を聞いておけば、有意義な治療期間となるため、早期回復につながるかもしれませんよ。
◇心療内科や精神科の敷居は低い
「心療内科や精神科の敷居は高い」と思って、受診に踏み切れない人がいます。しかし、心療内科などの敷居は、思っている以上に低いものです。
それこそ、パワハラ被害などで悩む会社員を筆頭に、小学生から老人まで、様々な人が心療内科などに通っています。
心療内科や精神科は、どこにでもあるような内科のように、敷居が低いものですよ。だからこそ、何も躊躇することなく、心療内科や精神科に行ってもらいたいのです。
「うつ病」と診断されたら…
心療内科や精神科に通った結果、「うつ病」と診断されることがあります。もちろん、「うつ病」と診断される会社員は多くいるので、決して焦る必要はありません。
「うつ病」と診断された場合、「病気であること」を理解して、治療の重要性を認識すべきでしょう。そして実際に、医師やカウンセラーを頼りながら、回復を目指すことが大切です。
◇長期的な視点で病気回復を目指す
うつ病の厄介なところは、回復するまでに期間を要することです。例えば、風邪であれば、1週間程度で回復します。一方で、うつ病の場合は、回復するまでに、数ヶ月から数年を要するのです。
とは言え、「うつ病が回復するまでに期間を要すること」は、仕方のない事実なので受け入れましょう。しっかりと事実を受け入れて、長期的な視点で回復を目指すことが大切です。
◇「退職すること」を重く考えない
パワハラが原因でうつ病になると、「退職することになるかも」と悩みがちです。ただ、復職したところで、再びパワハラを受けたら、うつ病再発の可能性が高いでしょう。
私は、「退職すること」を重く考えないことが、重要であると思います。例えば、「最悪の場合は退職すればいいや～」と思えれば、気楽に治療に専念できます。
ちなみに、「うつ病患者の再就職を支援する機関」は、けっこう存在します。確かに、再就職活動は大変ですが、「うつ病を経験した後に再就職した人」もたくさんいるのです。
まとめ
パワハラが原因でうつ状態になったのなら、無理に会社に行かずに、休むことが大切です。そして、心療内科や精神科に行って、病状などを医師やカウンセラーに正直に伝えましょう。
その後は、医師やカウンセラーを通して、方向性(休職する・労働時間を減らすなど)を考えることが重要です。
