AIで嵐の替え歌 SNSは大喜利状態に：人工知能ニュース21選

AIで嵐の替え歌 SNSは大喜利状態に：人工知能ニュース21選
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日々、目まぐるしく進化、発展を遂げるAI（人工知能）業界。さまざまな企業が新しいサービスを開始したり、実験に取り組んだりしている。

そこで本稿ではLedge.aiで取り上げた、これだけは知っておくべきAIに関する最新ニュースをお届けする。AIの活用事例はもちろん、新たな実証実験にまつわる話など、本稿を読んでおけばAIの動向が見えてくるはずだ。

AIでオリジナル音源を簡単に制作「ついにAIが作曲する時代がきてしまった」

SOUNDRAW株式会社は9月16日に、クリエイターにとって革新的とうたう、人工知能（AI）作曲サービス「SOUNDRAW（サウンドロー）」を正式リリースした。

「SOUNDRAW」は、AIで無数に生み出されるフレーズを組み合わせ、楽曲の尺・構成・楽器・テンポなどを自由にカスタムし、オリジナルの楽曲を簡単に制作できる。

災害時のSNS上での誤情報をAIが分析、岩手県で活用 正確な情報提供で被害状況など把握

株式会社Spectee（以下、スぺクティ）は9月9日、同社が提供する防災・危機管理ソリューション「Spectee Pro（スぺクティプロ）」が岩手県の危機管理および災害対応として採用されたことを発表した。

Spectee Proは、人工知能（AI）を活用した情報解析をもとに、災害やリスク情報をいち早く正確に「可視化」し、現場の位置決定を円滑にする防災・危機管理ソリューションだ。

JR東日本と小田急、AI運行バスで混雑緩和目指す

小田急電鉄株式会社と東日本旅客鉄道（以下、JR東日本）は9月16日、東京都が公募した「MaaSの社会実装モデル構築に向けた実証実験」に選定されたことを発表した。

本実証実験は、2019年度の「立川おでかけアプリ」を用いたMaaSの実証実験に続き、鉄道会社間の境界を超えたMaaSサービスの提供を目指す具体的な取り組みとして、町田市山崎団地周辺エリアでの実施を予定している。

富士通、金融業界向けAIサービス AIが営業などで次に取るべき行動の根拠を提示

富士通株式会社は9月16日から、人工知能（AI）がスコアリング予測をし、次の効果的なアクションを提示するAIスコアリングプラットフォームサービスを開発し、営業マーケティング、ローン審査、不正検知など、金融業界のさまざまな業務を支援する「FUJITSU Finplex AIスコアリングプラットフォームサービス EnsemBiz」として提供開始した。

本サービスは、株式会社富士通研究所が開発したAIの機械学習技術「Wide Learning」を組み込むことで、少ないデータでの高精度な予測を実現する。また、これまでのAI活用において、データサイエンティストが予測結果にもとづき分析していた、次にとるべきアクションをAIが自動で複数提案してくれる。本サービスを導入することで、これまでは人が担っていたために判断に差が出ていた業務において、各種判断の均質性を高められる。

嵐の替え歌をAIで制作できるサイト、SNS上の「下ネタ」替え歌は規約違反の可能性も

人気アイドルグループ「嵐」と企業13社が協力するプロジェクト「HELLO NEW DREAM. PROJECT」の一環として、9月14日から「A・NA・TA for DREAM」が提供開始された。A・NA・TA for DREAMは、人工知能（AI）による歌声合成エンジンを活用し、嵐のデビューシングル『A・RA・SHI』の替え歌を無料で制作できるサイトだ（A・NA・TA for DREAM）。

SNS上では、「嵐さんに自分の夢を歌ってもらった」「うれしくてちょっと泣いてしまう」などのポジティブな書き込みが多く見られる。一方で、いわゆる「下ネタ」の替え歌を作るなどといった利用をするユーザーも少なからずおり、一部では「大喜利状態」になっている。

AIが好みにあった日本酒をオススメするサービス、新潟県にある道の駅で利用可能に

株式会社サケアイは9月18日、新潟県長岡市にある道の駅「ながおか花火館」で営業する物産直売所「越後御貢屋」に、人工知能（AI）が日本酒をオススメする「店舗型サケアイ」を設置したと発表。店舗型サケアイは、各酒販店の日本酒銘柄のなかから、AIがオススメの日本酒を紹介するシステムだ。

サケアイで飲んだ日本酒を記録すると、店舗内で販売している日本酒のなかから、その人の好みにあった日本酒をオススメしてくれる。これにより、AIがオススメした日本酒をその場ですぐに購入できる。日本酒に詳しくない人でも、自分の飲んだ記録にもとづいてAIが好みにあった日本酒をオススメするので、楽しみながら日本酒を購入できるという。

ヤフー、投稿コメントを評価するAI技術を提供 コメントの削除や並び替えが可能に

ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN）は9月18日、「Yahoo!ニュース コメント」の健全化を目的に導入している「深層学習を用いた自然言語処理モデル（AI）」を利用して、コメントを評価する技術であるAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）の無償提供を開始したと発表した。

Yahoo! JAPANのAPIを活用することで、投稿系サービス事業者は自社サービスに投稿されたコメントをAIで評価し、それをもとにコメントの削除や表示順の並び替えなどができるようになる。

近畿大学、Slack上で学生の質問にAIが24時間回答 オンライン授業の学生をサポート

近畿大学は9月11日、コミュニケーションツール「Slack」に、人工知能（AI）を活用している自動会話プログラム「バーチャル・ティーチングアシスタント for Slack」を導入すると発表した。

Slack上で学生からの質問に24時間対応することで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）感染拡大の影響により、オンライン授業を受ける学生の学習をサポートするとしている。

ドコモ、AI乗合タクシーを茨城県に導入 夜間の飲食店利用時の送迎にも対応

株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）は9月17日、茨城県大子町、茨城日産自動車株式会社（以下、茨城日産）とAIを活用した乗合タクシーとカーシェアリングの実証実験を茨城県大子町で実施することを発表した。

本実証実験は、「大子町公共交通実証実験推進に関する連携協定」の一環として取り組まれ、2020年10月1日（木）～2021年9月30日（木）の期間で実施される。

ソニーでプレステを手がけた久夛良木健氏、AI新興のCEOに就任

アセントロボティクス株式会社取締役会は9月18日、2020年8月26日開催の取締役会において、ソニーの久夛良木健氏が代表取締役兼最高経営責任者（CEO）に就任したと発表。なお、これまでCEOを務めていた石崎雅之氏は、取締役兼最高執行責任者（COO）に異動する。

久夛良木氏は、ソニーグループにおいて「PlayStation（プレイステーション）」の開発を指揮し、ソニー株式会社の取締役副社長兼COOを2005年まで務めた。ソニーグループのゲーム部門である株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント（旧ソニー・コンピュータエンタテインメント）の代表取締役会長兼グループCEOを2007年まで務める。

月桂冠、AIがオススメの日本酒飲み比べを提案する実証実験

月桂冠株式会社は9月11日から、日本酒の飲み比べを推奨する人工知能（AI）診断アプリ「サケクラ」の実証実験を京都市伏見区にある「月桂冠大倉記念館」の売店で開始した。サケクラは、月桂冠がDaigasグループ（大阪ガスグループ）の株式会社オージス総研と共同開発したもの。実証実験は9月25日までを予定している。料金は無料。

本実証実験では、売店内に設置した専用タブレットで「今回、お酒を購入する目的」「普段のお酒の飲み方」「飲食に関するライフスタイル」の3つの質問に回答するだけで、AI診断アプリがオススメの飲み比べができる日本酒の組み合わせを提案してくれる。たとえば、香りの違いを楽しめる2つの商品を専用タブレットの画面上に提示する。

AIが乗客の忘れ物を検知、あいおいニッセイ同和損保ら自動運転バスの実証実験

あいおいニッセイ同和損害保険株式会社（以下、あいおいニッセイ同和損保）は9月18日、愛知県の「2020年度自動運転社会実装プロジェクト推進事業」の一環として、常滑市にて実施する自動運転の社会実装を見据えた実証実験に参画したことを発表した。

愛知県では、将来の自動運転サービスの実現を目指し、2016年度から自動運転の実証実験を開始してきた。さらに、2019年度からは内閣府の未来技術社会実装事業を活用し、地域ごとに想定されるビジネスモデルをふまえた実証テーマを設定することで、自動運転の社会実装を見据えた実証実験を実施している。

米Amazon、競合AIスピーカーの広告を制限か

米Amazon（アマゾン）が、ライバル企業の人工知能（AI）搭載のスマートスピーカーなどの広告を制限している可能性があると明らかになった。米ウォール・ストリート・ジャーナルが報じている。

米ウォール・ストリート・ジャーナルによると、ライバル企業は「Amazon Echo Show」「Amazon Fire TV」など、米Amazonが手がけるデバイスの検索結果に出るスポンサー広告を購入できないという。米Amazonの社員や幹部、ライバル企業による情報とのこと。

不動産業でのRPA、AI-OCR活用 半年で2000時間以上の工数削減に成功

ケイアイスター不動産株式会社は9月18日、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）、AI-OCR（オプティカル・キャラクター・レコグニション）技術、BI（ビジネス・インテリジェンス）を活用することで、2020年2月から7月までの半年間で2000時間以上の工数削減に成功したと発表。

ケイアイスター不動産は、IT成長戦略として「高回転経営：AI、BI、RPAを活用したデータドリブン経営による在庫回転率、生産性向上」を掲げ、2019年7月に専門部署を新設した。

わずか1秒でAIが類似画像を検索 速度は今までの約1万倍に

Automagi株式会社は9月17日から、AIソリューション「AMY Image Search」のデモ環境を提供開始した。募集期間は10月16日までで、貸し出し期間は1ヶ月程度とのこと。

「AMY Image Search」は、AIが抽出した画像の特徴量をもとに、「対象物と類似度の高い画像」および「対象物と完全一致する画像」を誰でも簡単に検索できるとうたうサービス。AIを利用し、人間が感覚的にするような類似画像検索や、人間が気がつかない類似画像検索を誰でも簡単に可能にした。

失われた声をAIで取り戻すデバイス JDAの国内最優秀賞を受賞

一般財団法人ジェームズダイソン財閥は9月23日、国際エンジニアリングアワード、James Dyson Award（以下、JDA）の上位2作品を発表した。JDAは、27ヵ国から合計1,794の作品が集まり、今年の国内最優秀賞は、東京大学大学院のチームによる、失われた声を人工知能（AI）で取り戻すウェアラブルデバイス「Syrinx」が選ばれた。

20年ほど前に、口の動きだけで声を生成する電気式人工喉頭が開発されたが、常に片手で喉にデバイスを押し当てていなければならないうえに、生成される声も機械的であった。

TBSテレビ、AIと人間による文字起こしサービスを一般提供 時間を半分以下に

株式会社TBSテレビは9月23日、同社が開発する人工知能（AI）音声認識技術を使った文字起こしエディタ「もじこ」を吉積情報株式会社にライセンス提供し、一般企業に販売開始したと発表。

テレビやラジオ業界では日々、文字起こしが多く発生する。しかし、非常に手間のかかる作業であるため、番組制作の現場では大きな負担になっていたという。TBSテレビは文字起こし作業を少しでも減らすために、「もじこ」を開発したとしている。

京王グループ、AIが商品名やキャッチフレーズの印象を評価

京王グループの感性AI株式会社は10月11日から、人工知能（AI）によって商品名に対する音の響き・印象を評価するサービスをリニューアルし、「感性AIアナリティクス –　語感チェッカー」として提供開始する。今回のリニューアルにより、評価できる対象が商品名だけではなく、キャッチフレーズや広告コピーなどに増え、より幅広い用途で利用可能になった。

「感性AIアナリティクス –　語感チェッカー」は、独自の音韻印象に関するデータとAI技術により、アンケート方式では数日かかっていた印象評価を11分で即評価できる。また、22の商品分類からジャンルを選び、商品名やキーワードを入力するだけで、評価することも可能。

読了時にAIが「次に読みたい一冊」を提示 電子書籍ビューアで

シルバーエッグ・テクノロジー株式会社は9月24日、株式会社セルシスと業務提携契約を締結し、セルシス社の電子書籍ビューア「CLIP STUDIO READER」上で、シルバーエッグ社のリアルタイム・レコメンドサービス「アイジェント・レコメンダー」の提供を開始することを発表した。また、セルシス社は、「アイジェント・レコメンダー」の代理店販売を開始する。

電子コミックの市場は、2019年には前年比29.5％成長し、現在は新型コロナウイルスの影響もあり、さらに伸び続けている。一方で、電子コミックには、読者の読みたい本が見つけにくいという課題がある。これは読者と作者双方に機会損失をもたらしており、この課題解決は、電子コミック市場において必要不可欠である。

電通、従業員の自由回答をAIが瞬時に分析 課題を可視化

株式会社電通は9月23日、多くの企業が実施している従業員調査の自由回答を人工知能（AI）で瞬時に分析し、多角的な視点で課題を可視化するダッシュボード「VoiScope」を開発したと発表。顧客企業のイノベーション創出を支援する専門組織「電通ビジネスデザインスクエア」が手がけたもの。

電通によると、企業の成長には経営層と従業員がより一層のシナジーを生むことが必要不可欠だが、従業員の声を獲得するはずの既存の従業員調査に対して、限界や形骸化を感じている企業は多いという。調査本数ばかりが増え、効果的な分析ができていない実態も多く見受けられるとのこと。

ローソン、値引き情報をアプリに配信 ビッグデータなど活用で

KDDI株式会社と株式会社ローソンは9月24日から、au IDに紐づく属性情報や位置情報、決済情報などのビックデータとローソンの購買情報にもとづき、ユーザーのニーズと状況にあわせた特典提供と、店舗の状況に応じた値引き情報を配信する実証実験を開始した。ユーザーは最大100Pontaポイントや対象商品の最大50％OFFの情報を入手できる。期間は10月31日までを予定している。

特典提供の適用条件は、「対象店舗で本実証実験期間内に商品を購入すること」「会計時にPontaカード、もしくはアプリのデジタルPontaカード画面を提示すること」の2つを満たす必要がある。そのほか、詳細条件はキャンペーン広告配信で知らせるとのこと。

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