ゲノム医療情報サービス提供の東大発スタートアップ「Genomedia」が資金調達

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ゲノム医療情報サービス提供の東大発スタートアップ「Genomedia」が資金調達
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ゲノム医療情報サービスの提供を行うGenomedia（ゲノメディア）は、第三者割当増資として資金調達を実施したと発表した。引受先は、住友商事、シップヘルスケアホールディングス、米Aflac Ventures LLC（アフラック・イノベーション・パートナーズが支援）。

Genomediaでは、今回の第三者割当増資に加え、住友商事およびシップヘルスケアとの業務提携により、ゲノム医療を推進する医療機関・研究機関・サービスプロバイダーなどに対するゲノム医療関連情報サービスのソリューション提供を加速する。また、臨床現場へのサービス提供実績の蓄積を通して、ゲノム医療情報を活用した創薬支援、ゲノム医療の質向上への貢献を進めていくとしている。

がんゲノム医療では、医療機関で患者のがん組織が採取され、解析センターなどでがん関連遺伝子解析が実施される。その結果検出された遺伝子異常などの検査結果は、エキスパートパネルと呼ばれる会議において検討され、治療法が決定される。エキスパートパネルとは、主治医のほか、がん薬物療法や遺伝医学、病理学、分子遺伝学、バイオインフォマティクスなど、がんゲノム医療に関わる複数の医師、専門家が参加する会議のこと。

エキスパートパネルにおいては、より良い治療法を決定するための様々な幅広い情報に基づいた検討を行う必要があるものの、情報収集や整理作業などの負担が医療現場の課題となっているという。

Genomediaは、2015年より、国立がん研究センターをはじめとするさまざまな医療機関、研究機関などに、ゲノム情報と臨床情報の統合システム「Genomedia Front」を提供。同社独自の知識データベースを用いたゲノム医療関連情報サービスの提供を通して、エキスパートパネルなどにおける情報収集や整理作業などの業務を支援している。

Genomediaは、2013年創業の東京大学発スタートアップ企業。「ゲノム情報を活用して、豊かな生活、より良い地球環境の実現に貢献する」というミッションのもと、2015年より、国立がん研究センターをはじめとする様々な医療機関、研究機関などに、ゲノム情報と臨床情報の統合システムGenomedia Frontを提供SCRUM-Japan第一期、第二期への提供を経て、ゲノム医療向けクラウドサービス「Genomedia Front Cloud Service」を開発・提供を行っている。